人間も機械もメンテナンスが重要ですよね！
そ、そうだね。
人間、体が資本！
生きていく上で最も重要なことは健康であることです。
体調が悪いと、仕事もいいパフォーマンスが出せませんし、プライベートも楽しめません。
さらに体を壊すと働けなくなって、無給状態になってしまうかも…。
そんなことになる前にやっておきたいのが、定期的な健康診断！
でも、健康診断ってどのくらいお金かかるんだろう？
今回は健康診断に関する疑問を調査していきます。
健康診断の義務
健康診断の受診は、法的に義務付けられています。
企業には従業員に対して、雇い入れ時や、1年に1回健康診断を受けさせる義務があります。
健康診断が受けれる従業員は、「1年以上勤務予定の、週の労働時間が正社員の4分の3以上」となっているので、アルバイトやパートの人も受けれる場合があります。
健康診断は、企業の従業員に対しての実施義務がありますが、
個人事業主（フリーランス）は義務がありません。
個人事業主の方は義務がないからといって、健康診断を怠っていると後々痛い目に合うかもしれません。年に1回は健康診断を行うことをオススメします。
健康診断の種類
健康診断の種類は大きく2つに分けられます。
- 一般健康診断
- 特殊健康診断
一般健康診断は、職種に関係なく実施する健康診断です。
特殊健康診断は、高気圧業務や放射線業務など法定の有害業務に従事する労働者が受ける健康診断です。
今回の記事では、一般健康診断について解説しています。
一般健康診断の検査項目
一般健康診断の検査項目は以下になります。
- 既往歴及び業務歴の調査
- 自覚症状及び他覚症状の有無の検査
- 身長、体重、腹囲、視力及び聴力の検査
- 胸部エックス線検査
- 血圧の測定
- 貧血検査（血色素量及び赤血球数）
- 肝機能検査（ＧＯＴ、ＧＰＴ、γ―ＧＴＰ）
- 血中脂質検査（ＬＤＬコレステロール，ＨＤＬコレステロール、血清トリグリセライド）
- 血糖検査
- 尿検査（尿中の糖及び蛋白の有無の検査）
- 心電図検査
一般健康診断の実施時期
健康診断は、「雇用時」「1年に1回の定期診断」に実施されます。
雇用時の健康診断は、企業により異なりますが、雇用前もしくは雇用直後に実施されます。
ただし、入社の3か月以内に健康診断を実施している場合、雇用時の健康診断を省略できます。
健康診断の費用
健康診断にかかる費用は、おおよそ5,000円～10,000円が相場になります。
企業で行う健康診断は、企業側に義務がありますので、健康診断費用は企業が負担すべきものとされています。
ただし、雇用時の健康診断の費用はどちらが払うべきか取り決めがないので、企業側と相談する必要があります。
また、個人事業主（フリーランス）は、健康診断が義務付けられているわけではないので自己負担で健康診断を受ける事になります。
健康診断費用は、従業員の場合は福利厚生として経費にできますが、個人事業主（フリーランス）の場合は経費にできないのでご注意ください。
健康診断はどこで受けれる？
企業に勤めていて健康診断を受ける場合は、企業の指定した施設で健康診断を受けることになります。
しかし、雇い入れ時や、個人事業主（フリーランス）の場合、健康診断を受ける場所を選択することができます。
会社員と違い、実費で診察を受ける必要があるので、なるべく安く済ませたいものです。
以下にいくつか健康診断を受けれる場所を記載しますので、お近くの場所で探してみると良いでしょう。
市区町村など地方自治体の健康診断
市町村など自治体が健康診断を実施している場合があります。
自治体によっては、無料または数百円程度など格安で受診できるところもあります。
健康保険組合の健康診断
個人事業主の場合、業種によっては健康保険組合に加入することができます。
健康保険組合に加入している人は、健康保険組合を経由して健康診断を受けられます。
健康保険組合に加入していれば、健康診断費用も軽減できるので、入れる保険組合がないか確認してみるとよいでしょう。
最寄りの医療機関
最寄りの医療機関で健康診断を受けることもできます。
おそらく上記2か所よりも、負担額が高くなってしまうと思いますが、診断内容も自分で選べたりするので設備やメニューを比較して、納得できる医療機関を選ぶのもありです。
